「被害者の録音、Mの質問は抜き取って編集して報道して…すべて公開しなければならない」
宣教会、嘘発見器および告訴人との対質調査を促す
目撃参考人たちの陳述、告訴人たちの主張とは異なる
鄭明析(チョン・ミョンソク)総会長、直接召喚通知を受けていない
まるで逃避しているかのように報道し、イメージ毀損
キリスト教福音宣教会(総会長チョン・ミョンソク)が、JTBCニュースルームが11~13日報道した内容に関して15日公式立場表明文を出し、アンチ勢力の主導者であるKの論理と主張に基づいた偏向的報道であり、悪意的世論集めだと反論した。
宣教会はホームページ(www.cgm.or.kr)に掲載した立場表明文を通して、「JTBCはKの意図通り事件と録音ファイルをゲートキーピングした」とし、「現在、法的手続きが進められている敏感な状況であり、JTBC報道が宣教会と鄭明析(チョン・ミョンソク)総会長に非常に不利な影響を与えかねないことを知っているにもかかわらず、世論集めのために偏向的に音声を編集して報じた」と糾弾した。
また、宣教会は立場表明文を通して放送内容について一つ一つ反論した。
まず11日、JTBC放送で「じっとしてたら良くない。本当にありがとうございます。ありがとうございます。そのように言う女性が好きだ。」という音声部分については、「前後の脈絡を除いて編集したものだ。脈絡が分かれば、これを性的な内容として関連させることはできない」として、「チョン総会長は神様と御言葉に接する時、反応を見せていつも感謝するようにと生活の中で教えてきた。虚偽事実流布レベルの放送」と反論した。
合わせて「放送で流した録音本は被害者だと主張するMの音声はなくて、鄭明析 (チョン・ミョンソク)総会長の音声の一部だけがある。JTBCが音声を編集して歪曲報道した」として、「チョン総会長の発言前後にあるMの発言も共に全て公開しなければならない」と強調した。
これに関して「当時、Mが宣教会を脱退した反対者たちに影響を受けて教理を否認するなど信仰生活をあきらめようとしたし、躁うつ病と自害、両性愛などの悩みを聞いて、チョン総会長が励ます過程だった」として、「Mが自身の正常でない性的欲求と行為に対して常に罪意識を持っていたし、それが信仰生活に大きな影響を及ぼすことに対して、チョン総長が今後うまくやれば良いという趣旨の話をした」と説明した。
また「宣教会代表者たちが放送で言及した内容は、全てMとFが直接作成したり話した内容であり、宣教会会員たちが直接体験した事実だ。両性愛、性に対する渇望はMが直筆で作成したノートや手紙に書かれている。Mは神様の霊的な愛を肉体的な愛と勘違いして解釈する傾向があり、何度も自害して写真を撮って宣教会の知人に送ったことがある」として、「このような客観的な事実に対してJTBCはなぜ何も言わずにいるのか」と訴えた。
これに関して「放送で宣教会の代表者たちがMの両性愛や性に対する渇望などに言及したのは人身攻撃のためではなく、総会長の対話がどのような脈絡から出たのかを説明するためのもの」と付け加えた。
宣教会はJTBCの誤った報道姿勢も問題視した。
まず「鄭明析(チョン・ミョンソク)総会長が現在正確にどこにいるのかは把握できなかった」という内容に対して、「JTBCが関連機関に一度だけでも確認していたら、どこにいるのかチョン総会長の所在をすぐに知ることができた」として、「報道の努力を傾けなかったのか、わざとチョン総会長があたかも逃避しているかのように報道し、捜査に影響を与えようとしているのではないか、その意図が甚だしく疑わしい」と批判した。
また「鄭明析(チョン・ミョンソク)総会長は直接的に召還通知を受けていない。事案の真相を把握するために必要な参考人の追加調査を要請し、選任された弁護人たちと警察が協議して調整中だ」とし、「これを調査に応じないと主張するのは、Kの言葉をそのまま代弁して報道しただけ」と指摘した。
この他に宣教会の自然修練院 月明洞(ウォルミョンドン)を事前許可なしに不法撮影した点と、著作権のある映像を不法盗用したとし、法的責任を問うという立場だ。
特に立場表明文の最後には「告訴人たちが被害に遭ったという瞬間に一緒にいた目撃者参考人たちの陳述は、告訴人たちの主張と異なる」とし、「参考人たちの陳述に対して噓発見器調査の結果、真実と判明した」と明らかにした。
これに対し「残りの参考人に対しても噓発見器調査と告訴人たちとの対質調査がなされなければならないにも関わらず、告訴人側は真実が糾明されることが恐ろしいのか、言論報道を通して拙速に捜査を終えろと圧迫している」と反論した。
一方、宣教会脱退会員MとFは最近、鄭明析(チョン・ミョンソク)総会長に性暴行および性暴行を受けたと主張する記者会見を開き、告訴し調査を受けている。被害現場にいた参考人たちの主張と被害者の主張が交錯する状況で、国民が自ら判断できるよう公正な見解の報道が必要だと見られる。
記事原本 : [チョンソルニュース] http://www.pinenews.co.kr/445179